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各項目タイトルをクリックすると内容が表示されます。(1)成形伸縮目地材の区分(成形伸縮目地工業会規格の抜粋) |
区分 |
1類(付着タイプ) |
2類(アンカータイプ) |
種類 | ![]() |
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形状例 | 保護コンクリートに対する「付着層を備えたキャップ」、または「付着層とアンカー効果を備えたキャップ」と「本体」を組合せ、所定の品質を有する目地材。 | 保護コンクリートに対する「アンカー効果を備えたキャップ」と「本体」を組合せ、所定の品質を有する目地材。 |
区分 |
高さ可変型 |
高さ固定型 |
高さ 可変範囲 |
20mm以上 |
20mm未満 |
形状例 | ![]() |
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種類 |
高さ可変範囲の計算式 |
本体とベースが一体となったもの |
a=b-c |
本体とベースが別体となったもの |
a=(b-c)+(d-e) |
a: 高さ可変範囲 b: キャップの最大のみ込み長さ c: 15mm(最低限度必要なキャップのかぶり長さ) d: ベースの最大のみ込み長さ e: 10mm(最低限度必要なベースのかぶり長さ) |
項目 | 品質・性能 | ||
---|---|---|---|
区分 | 形状による区分 | 付着層タイプ | 保護コンクリートに対する付着層を備えたキャップと本体を組み合わせ、所定の品質を有する目地材。 |
アンカータイプ | 保護コンクリートに対するアンカー効果を備えたキャップと本体を組み合わせ、所定の品質を有する目地材。 | ||
用途による区分 | 高さ可変型 | 高さ可変範囲が20mm 以上のもの。 | |
高さ固定型 | 高さ可変範囲が20mm 未満のもの。 | ||
寸法 | 25mm | 25mm 以上 | |
目地キャップ高さ | 25mm 以上 | ||
目地本体幅 | 目地キャップ幅の80%以上 | ||
目地キャップの最低かぶり長さ(可変型のみ) | 15mm 以上 | ||
目地ベースの最低かぶり長さ(可変型のみ) | 10mm 以上 | ||
目地ベース幅(可変型のみ) | 目地本体幅+40mm 以上 | ||
機能 | 保護コンクリートの上面から下面にまで達するよう高さの調節が可能なこと。 | ||
品質 | 外観 | 目地材製品について
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寸法許容差(%)(プラス側は規定しない) | キャップ幅 | -2.0% | |
本体幅 | -10.0% | ||
長さ | -0.5% | ||
ベース幅 | -5.0% | ||
性能 | 目地本体 | 保護コンクリート層のムーブメントに対して所定の柔軟性等緩衝材としての性能を有しているもの。 | |
目地本体 | 所定の寸法安定性、耐荷重性、耐摩耗性、耐衝撃性及び保護コンクリートとの接着性を有し、付着層タイプにおいては水密性のある付着層を組み合わせたもの。 | ||
ベース | 防水層を傷つけない材料とし、目地本体が容易に固定できるもの。 |
項目 | 品質・性能 | 温度条件 | 付着層タイプ | アンカータイプ | |
---|---|---|---|---|---|
性能 | 圧縮性能 | 0~30%圧縮での最大荷重1) (N/cm) |
20±2℃ 60±2℃ |
160 | 240 |
0~30%圧縮での目視検査 | キャップ表面に割れが生じないこと。 |
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伸び性能 | 0~30%引張りでの目視検査 | -20±2℃ 20±2℃ |
キャップ付着層部とモルタル面が離脱しないこと。 | キャップアンカー部分とモルタル面が離脱しないこと。 | |
摩耗性能(mg) | 20±2℃ | 1,000 以下 | |||
加熱収縮性能 | 加熱収縮率(%) | 70±2℃ | 0.5% 以内 | ||
目視検査 | キャップ部に反り、ひずみ等著しい変形がないこと。 | ||||
耐衝撃性能 | 20±2℃ | 耐衝撃性4
(高さ1.5mの衝撃で、試験体3体とも穴があかないこと) |
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耐候性能 | 63±3℃ | キャップ部にひび割れが生じないこと。 | |||
試験 | 試験方法 | 1.圧縮性能試験は、JIS K 7220(2006)「硬質発泡プラスチック-圧縮特性の求め方」に準じて、 20±2℃及び60±2℃において、圧縮速度1.0㎜/minで、0~30%の圧縮を行う 。2) |
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注 | 1):試験体(高さ80㎜、長さ50㎜)単位長さ当たりの最大荷重 2):試験体は、実際の使用条件に近い形状のものとする。 3):試験体は、キャップ部のみとする。 4):試験体は、原則としてキャップ部から作成する。 |
① |
成形伸縮目地材 (1)形状及び寸法 目地幅は25㎜、本体は目地幅の80%以上、保護コンクリートの上面から下面にまで達するよう高さの調整が可能なもので、キャップ側面に付着層又はアンカー部を備えた製品とする。 (2)平場の屋根防水保護層には、伸縮調整目地を設ける。伸縮調整目地の割付けは、周辺の立上り部の仕上り面から600㎜程度とし、中間部は縦横間隔3,000㎜程度とする。また、伸縮調整目地は、排水溝を含めて、立上りの仕上り面に達するものとする。 |
② |
成形緩衝材は、アスファルトルーフィング類製造所の指定する製品とする。 |
③ |
保護コンクリート (1)コンクリートの調合は、6章14節[無筋コンクリート]による。 (2)保護コンクリート内に敷設する溶接金網は、JIS G 3551(溶接金網及び鉄筋格子)に基づき鉄線の径6㎜、網目寸法100㎜の製品とする。 (3)保護コンクリート中に溶接金網を敷き込む。溶接金網に重ねは、1節半以上、かつ、150㎜以上とする。 (4)コンクリートの厚さは、特記による。特記がなければ、こて仕上げとする場合は、80㎜以上とし、床タイル張り等の仕上げをする場合は、60㎜以上とする。保護コンクリートは、所要の勾配に仕上げる。 |
④ |
屋上排水溝の適用は、特記による。 |
⑤ |
立上り部は次により、保護工法は特記による。乾式保護材を用いる場合は、防水工事材料の製造所の仕様による。 |
⑥ |
押え金物の材質及び形状寸法は、特記による。特記がなければ、アルミニウム製L-30×15×2.0(㎜)程度とする。押え金物は、ステンレスビスを用いて、両端を押さえ、間隔450㎜以下で留め付ける。 |
⑦ |
屋根保護防水断熱工法に用いる断熱材は、JIS A 9521 (建築用断熱材) に基づく押出法ポリスチレンフォーム断熱材3種bA (スキン層付き)とし、厚さは特記による。 |
⑧ |
絶縁用シートに使用する材料は、特記による。特記がなければ、屋根保護防水密着工法又は屋根保護防水絶縁工法の場合は、ポリエチレンフィルム厚さ0.15㎜以上のものとし、屋根保護防水密着断熱工法又は屋根保護防水絶縁断熱工法の場合は、ポリプロピレン、ポリエチレン等を平織りしたフラットヤーンクロス (70g/㎡程度) とする。 |
⑨ |
出隅及び入隅は,通りよく45°の面取りとする。 |
※「公共建築工事標準仕様書(建築工事編)」平成31年版より抜粋 |
![]() *Lc=押えコンクリートの配筋(メッシュ筋程度)の範囲 「建築設備耐震設計・施工指針2014年版」財団法人日本建築センターより抜粋 |
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検査基準 P:製品高さH=80mm に対する 最大荷重値(N/cm) Pa:0~30%圧縮間での測定 最大荷重値(N) L:試験片の長さ(cm) 2 類の規格値 240N/cm 以下とすれば (成形伸縮目地工業会規格) P=Pa/L =1,200/5 =240N/cm(図の斜線部) ※240N/8㎠=30N/㎠ 以下 |
◎タック台 |
圧縮応力(30%圧縮時) 約18N/㎠<30N/㎠ ………OK |
◎硬質ウレタンフォーム |
圧縮応力(30%圧縮時) 約18.4N/㎠<30N/㎠ ………OK |
タック台及び硬質ウレタンフォーム共に成形伸縮目地工業会規格の30N/㎠以下を満たしております。※1kgf≒9.8N |
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